結婚式に向けて準備を進めていた最中に大切な人が亡くなった場合、喪中に結婚式を挙げても良いのでしょうか。喪中に結婚式を挙げるかどうかについては、さまざまな考え方があります。ここでは「喪中」と「忌中」の違いから、結婚式を中止したほうが良いケースについてご紹介します。
 

喪中とは？

喪中とは、家族や親族が亡くなった際に故人の死を悼む期間です。宗派や地域によって差はありますが、一般的に「贅沢な行動や祝いごとは避けて過ごす」とされています。年始では神社やお寺への初詣も控えるようにしましょう。喪に服する範囲は、二親等の親族がなくなった場合を指します。期間は1年間とされていますが、無理をせずにゆっくりと気持ちを癒すことを大切にしてください。
 

忌中(きちゅう)とは？

喪中と比較される言葉として「忌中」が挙げられます。忌中は喪中の期間のうち、仏式では故人が亡くなってから四十九日、神式では五十日祭までのことを指します。忌中の期間は外出を控え、故人を偲び身を慎んで過ごすよう昔から伝えられています。これは神道では人の死は「穢れ」とされているためです。遺族が慎むことで穢れを清めていくという考えがあるからこそ、外出を控えて過ごすようにとされています。
 

喪中での結婚式に対する考え方はさまざま

喪中・忌中の期間は、一般的に数字で期間が決まっているものの、あくまで日数はマナーの一つです。期間を過ぎても心が回復していない場合は、焦らずにゆっくりと故人を偲びましょう。また、期間中は祝いごとを控えるのがマナーです。結婚式も同様ですが、考え方は以下のようにさまざまあります。

• 一周忌が過ぎるまで延期すべき
• 喪中期間が過ぎるまで延期すべき
• 忌中を過ぎていたら行う
• 喪中に関係なく行う

神道では人の死は「穢れ」とされているため、人が大勢集まるお祝いごとを行うと、その穢れを伝染させて次の死者を出してしまうと考えられています。気になってしまう親族もいる可能性があるので、避けたほうが良いという考えもありますが、一概に判断はできません。あくまで新郎新婦と親族の気持ちが大切ですので、両家でよく話し合いましょう。
 

結婚式を中止・延期したほうが良い場合

喪中に結婚式を避けたほうが良いケースを３つご紹介します。
1つ目は、「親族の同意が得られていない状況」です。親族の中には喪中に結婚式を挙げることに対して、懸念している人がいるかもしれません。そのため、新郎新婦のみで判断をして結婚式を挙げようとするのは注意が必要です。両家にとって特別な日になるからこそ、関係者が納得していないのならば延期するのがおすすめです。

２つ目は、パートナーの心が回復していないときです。大切な人が亡くなることは簡単に受け入れられるものではありません。結婚式や準備に対して前向きな気持ちになれていない場合は延期しましょう。

３つ目は、式場の予約が確定していない場合です。式場が決まっていないのであれば、焦らず挙式をする必要はないと言えます。落ち着いてからゆっくりと準備をするほうが、新郎新婦にとって精神的な負担も減るでしょう。

やむを得ない事情で結婚式を中止・延期しないといけない場合、すでに式場を予約していたら解約料が発生することが多いです。家の状況が分かり次第すぐに式場に連絡をすることで、新郎新婦側の負担が軽くなる対応が取れることもあります。ここでは中止・延期時に知っておきたい注意点についてご紹介します。
 

中止・延期する場合

結婚式を中止すると、一般的に解約料金が発生してしまいます。
解約料がかかる理由は、式場を抑えたことによって発生する人件費があるからです。新郎新婦との打ち合わせや必要なアイテムを手配する際に別の部署との連携も生まれ、式を挙げなくても水面下でさまざまなコストがかかっています。加えて、式場の機会損失に繋がっていることからも、解約料が発生します。

また、式場によっては解約する時期で金額が変わります。挙式5～3ヶ月前までは、見積額の10～20%、挙式1ヶ月～10日前までは見積額の40～50％、挙式当日は見積額の100％など、式が近づくにつれて金額がアップするので覚えておきましょう。他にレンタルアイテムによって別途解約料がかかる場合もあるため、事前に確認しておくと安心です。

延期をする場合、式場によって対応が変わってきますが、日程変更料を実費で支払う必要が出てくるでしょう。こちらも挙式日が近くなればなるほど料金が上がってくるため、延期が決定したらできるだけ早く式場に連絡をしてください。また日程変更をする場合、希望の日時が空いているかの確認もしましょう。早めに連絡をしておいたほうが、候補日程を確保できる可能性も上がります。

万が一に備えて、結婚式総合保険(ブライダル保険) に加入するのもおすすめです。
こちらは、やむを得ない事情によって結婚式を延期・解約した際に補填を受けられる保険です。加入するかどうか、ふたりで相談しておくと良いですね。ブライダル保険についてはこちらの記事をご確認ください。

結婚式を延期する期間の目安

喪中期間は1年間とされ、一回忌が終了するまでは結婚式を延期するのが一般的と言われています。しかし、故人の関係性によって期間が異なります。以下、おおよその目安をご紹介します。

【父母、養父母、義父母】12～13ヶ月
【子ども、祖父母】 3～6ヶ月
【兄弟、姉妹】30日～3ヶ月
【租祖父母・叔父叔母・伯父伯母】喪中としない

親の場合は約１年、兄弟の場合は約1ヶ月〜3ヶ月です。あくまで目安ですので、宗派やご家庭の状況によって判断してください。

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結婚式の中止・延期が決まったら、連絡しなければいけないところが多くあります。特に参列予定のゲストは楽しみにしている分、丁寧なケアが必要です。ここでは結婚式の中止・延期を知らせる手順についてご紹介します。
 

まずは式場へ連絡

中止・延期が決まった場合、まずはできるだけ早く式場へ連絡をしましょう。その際、解約料や変更料がどのくらいかかるのか確認します。式場によって電話を入れたタイミングなのか、中止する旨を書面に記入した日かで解約日が異なる可能性があります。金額を左右することに繋がりますので、正式な解約日も併せて聞いておいてください。

また、ゲストへの対応について指示を仰げる場合もあります。対応の抜け漏れを防ぐためにも、連絡をした際に、具体的な解約・変更手続きの流れや、新郎新婦がやることについても確認しておきましょう。
 

手配しているアイテムの延期

式場解約だけではなく、結婚式にはさまざまなアイテムの発注をしていることが多くあります。すでに印刷されている招待状、手配されているお花などは実費分が請求される可能性がありますが、ドレスや引出物などは解約や延期ができるか確認しましょう。宿泊予約をしているホテル、ブライダルエステ、ネイルサロンなども忘れがちなので、早めに連絡をしてください。あらかじめ予約したもののリストを作成しておくと、いざというときに慌てません。
 

ゲストへ連絡

ゲストへどのように伝えたら良いのか分からない新郎新婦もいるかもしれません。失礼のないように、一度プランナーにどのように対応をしたら良いのか聞いておくと安心です。
すでに招待状をゲストに郵送・連絡している場合は、速やかに中止・延期の連絡をします。連絡する際、まずは主賓や上司、目上の方へ伝えるようにしてください。他の方から中止や延期の旨が伝わってしまうのは失礼に当たるからです。
取り急ぎ、電話や直接会って事情を話しましょう。その後、同僚や友人、親族へと連絡をしていきますが、関係性によってはメールでの連絡でも問題ありません。ただ受付や余興をお願いしている方には、電話のほうが気持ちを伝えやすいです。延期した場合にも引き受けてくれる可能性があるため、感謝の気持ちを伝えつつお詫びの旨を話しましょう。

開催までに時間があるようなら、お詫び状を作成してすべてのゲストに郵送しましょう。ただし、直前の中止の場合は、封書では遅いため電話やメールを送るようにしてください。

喪中期間でも結婚式を挙げたいと考える場合、式の前や当日に対応しなければならないことがあります。喪中は祝いごとを避けて慎ましく過ごしたいと考えている方もいるからこそ、注意点をしっかりと理解しておきましょう。
 

親族に理解を求める

まずは親族と話し合いをしてください。新郎新婦だけの気持ちで式を挙げたいと判断したい場合もありますが、結婚式は両家にとって大切な日。年長者の中には喪中に結婚式を挙げることに対して、好ましくないと考える人もいるでしょう。喪中は家族や親族全員に関わることなので、皆さんの理解を得て納得してもらう必要があります。話し合い、両家にとって最良な選択ができると良いですね。
 

参列者に開催の連絡をする

ゲストに喪中を伝えている場合、「結婚式は開催されるのか」と不安に感じている方もいます。予定通りに式を挙げるのか、開催の有無が決まったら、迅速に連絡をしましょう。その際、なぜ開催をするのか理由も伝えておくとゲストも参加しやすいです。喪中に対して素直にお祝いができない方もいるかもしれないため「故人の希望があって」と一言添える配慮を意識しましょう。喪中であることを知らないゲストには、わざわざ伝える必要はありません。
 

式中にスピーチで説明する

事前の連絡だけではなく、式中にスピーチをして説明しておくとゲストも安心します。「故人の希望で今回結婚式を挙げることとなりました」と、故人の思いを伝えることで、理解が深まります。披露宴では故人の席を確保し、写真を飾ったりゲストと同じ料理を出したりすると故人を偲ぶ気持ちが伝わるでしょう。
 

事前にお祓いを行う

喪中期間は神社やお寺への参拝がNGとされているように、結婚式を神前式で行う予定の場合、事前に神社でお祓いをする必要があります。宗派や神社によって違いますので、確認をしておきましょう。

一般的にゲスト側が喪中期間の場合、結婚式へ参加するのは控えたほうが良いでしょう。故人を偲ぶ期間とされているため、お祝いごとへの出席は良いことではありません。おめでたい席だからこそ、新郎新婦の両家の中には喪中を気にしてしまう方もいる可能性があります。

現代では、四十九日後の忌明け後であれば参加して良いとも言われていますが、自分の気持ちが大切です。精神的に余裕のない場合は無理をしないようにしましょう。もし出席する場合は、両家への配慮として喪中であることを伝えてから参列してください。

喪中期間であるため、結婚式の参加を断らなければならない状況になることがあります。結婚式はお祝いごとなので、断るときにはポイントを押さえて伝えるようにしましょう。結婚式の参加を断るときのポイントをご紹介します。
 

理由が喪中であるということは伏せる

結婚式を欠席する理由が喪中であった場合、理由は伏せるのがマナーとされています。結婚式のおめでたい席で、不幸があったということを幸せなふたりに知らせるのは避けましょう。理由を聞かれた場合は「やむを得ない事情」とだけ、伝えてください。良識のある人であれば、それだけで察してくれます。万が一、伝わらなかった場合は「身内に不幸がありまして」とだけ伝えて、詳しい理由については、結婚式が終わってしばらく経ってから伝えるようにしましょう。
 

出席の返事をした後で断って良い

結婚式に出席する連絡をした後に、身内に不幸があるということもあり得ます。主催者側が出席を望んでくれたとしても、気持ちの整理がつかない場合にはお断りしましょう。一度「出席」と連絡をしていても、喪中になったことを理由に欠席してもマナー違反にはなりません。ただし、できるだけ早く連絡をするようにしてください。

喪中期間に結婚式を開催するかどうかは、さまざまな考え方があります。一般的に喪中・忌中の期間が終了するまでは延期することと言われていますが、あくまでマナーの一つです。故人の希望があるため開催を検討するふたりもいます。とはいえ、喪中は新郎新婦だけではなく親族全員に深い悲しみを与えるものです。それぞれの気持ちが納得できるよう、慎重に話し合うことが何よりも大切になります。

中止・延期をする場合は、速やかに式場に連絡をして解約料や別の日時で予約が取れるか相談をしましょう。招待状やドレスなどにも解約料が発生する可能性もあるため注意が必要です。料金は挙式日が近ければ近いほど高くなってしまうため、早めの判断が大切です。その後、ゲストへの連絡を行います。電話やメールで迅速な連絡をするのがマナー。挙式を楽しみにしているからこそ、丁寧なケアが大切となります。

もし結婚式を挙げる場合は、親族の同意を得たり、参加者に故人の思いを伝えたりする配慮をしましょう。神前式を挙げる予定ですと、事前にお祓いをしなければならないことも。宗派や神社によりますが確認をしてください。新郎新婦、ゲスト全員が幸せな時間を過ごせるような心遣いが必要となります。

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